世界を繋ぐ宇宙ゴミ対策

宇宙空間における武力紛争によるデブリ生成：国際法上の責任と予防に関する考察

はじめに

宇宙空間の利用は、通信、測位、地球観測、科学研究など、人類の社会経済活動にとって不可欠なインフラとして定着しており、その重要性は増大の一途を辿っております。同時に、軌道上のオブジェクトの過密化は深刻な問題となっており、特に稼働を終えた人工衛星やロケットの残骸である宇宙ゴミ（スペースデブリ）は、衛星運用や将来の宇宙活動に対するリスクを増大させています。この問題に対処するため、国際社会は国連宇宙空間平和利用委員会（COPUOS）等を中心に、デブリ緩和に関するガイドラインの策定や、宇宙活動の長期持続可能性（Long-Term Sustainability: LTS）に関する議論を進めてまいりました。

しかしながら、宇宙空間におけるデブリ生成のリスク要因は、通常の運用や事故に起因するものだけではございません。国家間の緊張や紛争の激化に伴い、宇宙資産が軍事目標となる可能性、あるいは宇宙空間自体が武力紛争の場となる可能性が指摘されております。特に、対衛星兵器（ASAT）実験は、過去に大規模なデブリ雲を生成し、その危険性が顕在化いたしました。しかし、ASAT実験に限定されない、より広範な武力紛争の状況下で、宇宙空間におけるデブリがどのように生成され、これに対して現行の国際法がどのように適用され、どのような法的・政策的課題が存在するのかについての体系的な検討は、依然として重要な学術的課題でございます。

本稿では、宇宙空間における武力紛争、特に武力攻撃や敵対行為に伴って生成されるデブリの問題に焦点を当て、関連する国際法、特に宇宙法と国際人道法（武力紛争法）の適用可能性とその限界を考察いたします。また、かかる状況下におけるデブリ生成に対する国家責任のあり方、および将来的なデブリ生成を予防するための法政策的課題について分析することを目的といたします。

武力紛争によるデブリ生成のメカニズムとその危険性

宇宙空間における武力紛争は、様々な形でデブリを生成する可能性があります。最も広く知られているのは、地上発射型または宇宙配備型のASAT兵器による人工衛星の破壊でございます。衛星の運動エネルギーは極めて大きく、標的衛星の破壊は高速の破片を大量に発生させ、軌道上に長期にわたって残留するデブリ雲を形成いたします。これは、特定の軌道領域における将来的な宇宙活動を著しく危険に晒す行為でございます。

しかし、デブリ生成の原因はASAT実験に限りません。軌道上の衛星同士の衝突（意図的なものを含む）、宇宙インフラ（例えば、軌道上燃料補給施設や衛星補修施設など）への攻撃、さらには地上にある宇宙関連施設（管制センター、追跡ステーション、打ち上げ施設など）への攻撃が、軌道上の衛星運用に間接的に影響を及ぼし、結果的に衛星の制御不能や軌道離脱失敗につながり、デブリを生成する可能性もございます。サイバー攻撃による衛星機能の喪失や誤作動も、同様のリスクを孕んでおります。

これらの武力紛争によって生成されたデブリは、通常の運用で発生するデブリとは異なり、意図的な破壊や損傷によって発生することが想定されます。その破片は高速で無秩序に飛散するため、他の稼働中の衛星や宇宙船との衝突リスクを劇的に増加させます。カスケード衝突（ケスラーシンドローム）の引き金となる可能性も否定できず、特定の軌道領域を長期にわたって使用不能にする壊滅的な影響をもたらす危険性がございます。このようなデブリは、追跡・監視が困難であり、除去も極めて難しい性質を持っております。

現行国際法上の枠組みと武力紛争によるデブリ生成

宇宙空間における武力紛争によるデブリ生成に対して、現行の国際法はどのように適用され、どのような課題が存在するのでしょうか。主に宇宙法と国際人道法（IHL）の観点から考察いたします。

宇宙法の適用

1967年宇宙条約（OST）は、宇宙活動の基本的な原則を定めておりますが、武力紛争の具体的な状況におけるデブリ生成に直接的に言及した規定はございません。しかし、関連する原則や規定の解釈を通じて、一定の適用可能性を論じることが可能でございます。

• 第IV条（平和利用原則）: 宇宙条約第IV条は、月の及び他の天体の平和的目的でのみ利用することを義務付けており、特定の軍事活動（兵器の設置など）を禁止しております。地球軌道を含む他の領域については、「平和利用」の解釈に幅があり、非侵略的な軍事利用は許容されるという立場が支配的でございます。しかし、武力紛争におけるデブリ生成は、宇宙空間の長期的な持続可能性を損ない、他の全ての国の宇宙活動を危険に晒す点で、「平和利用」原則の精神に反する行為と解釈される可能性がございます。
• 第IX条（有害な干渉の回避義務）: 第IX条は、「宇宙空間の探査及び利用を行う際に、他の締約国による同種の活動に有害な干渉を及ぼすことを回避するように考慮を払う」と規定しております。武力紛争による大規模なデブリ生成は、他の国の宇宙活動に対する「有害な干渉」に該当すると解釈するのが自然でございます。国家は、このような有害な干渉を引き起こす行為を回避する義務を負うと解釈することが可能でございます。ただし、この義務が武力紛争下においてどのように具体化されるかは明確ではございません。
• 第VI条（国家の責任）: 第VI条は、「宇宙空間における活動に従事する締約国は、自国の国民が行うか否かを問わず、また政府機関が行うか非政府団体が行うかを問わず、自国の宇宙活動について国際的な責任を負う」と規定しております。武力紛争下であっても、国家が行う、あるいは管轄権の下で行われる宇宙活動（武力行使を含む）によってデブリが生成された場合、当該国家は国際法上の責任を負うことになります。

1972年損害責任条約（Liability Convention）は、宇宙オブジェクトによって生じた損害に対する責任を定めております。軌道上のデブリは、登録国の管理権の下にある限り「宇宙オブジェクト」に該当すると解釈される可能性がございます。武力紛争によって生成されたデブリが他の国の宇宙オブジェクトや地上に損害を与えた場合、責任条約に基づく責任が問われる可能性があります。静止軌道上のデブリによる損害に対しては絶対責任、その他の場所での損害に対しては過失責任が適用されます。しかし、武力紛争状況下での責任追及は、「武力紛争」が損害責任条約上の「不可抗力」あるいは「過失」の判断にどう影響するか、また戦闘員特権との関係など、IHLとの関係で複雑な法的問題を生じさせます。

1975年登録条約（Registration Convention）は、宇宙オブジェクトの登録を義務付けております。武力紛争によって破壊された衛星やその破片が、登録条約上の「宇宙オブジェクト」として扱われるか否かは不明確です。破片が新たな「オブジェクト」として登録されるべきか、あるいは元の衛星の登録に紐づけられるべきか、その法的地位は曖昧でございます。

国際人道法（武力紛争法）の適用

国際人道法（IHL）は、武力紛争下における行為を規律する法体系であり、文脈に応じて宇宙空間における武力行使にも適用されると考えられています。IHLの基本原則は、武力紛争における行為がデブリ生成に与える影響を評価する上で重要でございます。

• 区別原則: 文民と戦闘員、文民物と軍事目標を区別し、文民物への攻撃を禁止する原則です。稼働中の文民衛星は文民物に該当し、IHLの下で攻撃から保護されるべきでございます。ただし、文民衛星が軍事目的に利用されている場合の法的地位は議論の余地がございます。
• 均衡原則: 軍事目標への攻撃によって予想される文民の生命の喪失、傷害、文民物の損害が、得られる具体的かつ直接的な軍事的利益と均衡を失してはならないという原則です。ASAT攻撃や衛星破壊が生成するデブリが、稼働中の多数の文民衛星や地上のインフラに広範かつ長期的な損害をもたらすリスクは極めて大きく、このリスクが攻撃によって得られる軍事的利益を上回る場合、均衡原則に違反する可能性がございます。
• 不必要な苦痛または過度の傷害を引き起こす兵器、投射物および物を使用しない原則: 大量のデブリを生成し、将来の宇宙活動を長期にわたって危険に晒すような攻撃は、この原則に照らして問題となる可能性があります。
• 環境保護: IHLは武力紛争における環境保護に関する規定も有しており、広範、長期的かつ深刻な環境損害を引き起こす戦闘方法や手段を禁止しております。宇宙空間を「環境」とみなすか、また軌道上のデブリが「環境損害」に該当するかは議論の余地がございますが、デブリがもたらす影響の甚大さを考慮すれば、IHLの環境保護原則の適用可能性を検討すべきでございます。

IHLは、武力紛争下における特定の行為を禁止・制限する役割を果たし得ますが、宇宙空間における武力紛争にIHLがどの程度具体的に適用されるか、またデブリ生成という特定の行為に対してIHLの原則がどのように解釈・適用されるかは、依然として国際的な議論の途上にございます。

武力紛争によるデブリ生成に関する国家責任と予防に関する課題

武力紛争下でデブリが生成された場合、そのデブリに対する国家責任の特定と追及は極めて困難でございます。責任条約に基づく責任は、損害の発生とデブリの起源の特定に依存しますが、紛争状況下では、どのデブリがどの国のどの行為によって生成されたかを科学的に特定すること自体が困難を伴います。また、複数の国や非国家主体が関与している場合、責任の帰属は一層複雑になります。さらに、武力紛争は法執行や証拠収集を著しく妨げ、責任追及の実効性を低下させます。

このような困難を克服し、武力紛争によるデブリ生成を予防するためには、現行法の解釈を深めるとともに、新たな法政策的なアプローチを検討する必要があります。

• 規範・行動規範の強化: 武力紛争によるデブリ生成を明確に抑制するための国際的な規範や行動規範の策定が不可欠です。例えば、全ての種類の破壊的なASAT実験を禁止する条約や、衛星の近傍での危険な行動を規制する取り決めなどが考えられます。国連における宇宙空間の軍備管理に関する議論の進展が期待されます。
• 透明性・情報共有の促進: 宇宙空間における軍事活動や衛星の挙動に関する透明性を高めることは、不信感を減らし、誤算やエスカレーションのリスクを低減するために重要です。宇宙状況把握（SSA）データの国際的な共有や、意図しない衝突を避けるための情報交換メカニズムの強化が必要でございます。
• 既存の法的枠組みの明確化: 宇宙条約、損害責任条約、登録条約といった既存の宇宙法が、武力紛争状況下でどのように適用されるのか、IHLとの関係を含めて、国家実行や学術的議論を通じて解釈を明確化していく必要があります。特に、デブリ生成に対する国家責任の帰属に関する基準を明確にすることが求められます。
• 非国家主体の台頭への対応: 商業宇宙活動の拡大に伴い、非国家主体（民間企業）が宇宙空間における武力紛争に関与する可能性も出てきております。国家は、これらの非国家主体の活動について国際的な責任を負うとされておりますが、その監督義務や責任の範囲を明確にする必要がございます。

学術的な議論の変遷

宇宙空間における武力紛争とデブリ生成に関する学術的な議論は、冷戦期の軍備管理の文脈から始まり、特にASAT実験が実施されるたびに活発化してまいりました。当初は軍事利用の規制や兵器禁止に焦点が当てられておりましたが、ASAT実験によるデブリ生成の危険性が明らかになるにつれて、環境保護や長期持続可能性の観点からの議論が加わってまいりました。

近年では、IHLの宇宙空間への適用可能性に関する研究が進み、武力紛争下における宇宙資産の保護や、攻撃方法が生成するデブリへの影響に関する分析が深まっております。また、商業アクターの増加に伴い、民間衛星への攻撃や民間インフラの利用がIHLや宇宙法に与える影響、そしてその責任のあり方に関する議論も活発に行われております。責任追及の困難性や予防策としての規範策定の重要性についても、多くの研究者が指摘するところでございます。

これらの議論は、国際的なワークショップや会議（例えば、UNIDIR、SWF、各国の宇宙法学会など）で継続的に行われており、多様なステークホルダー（国家、国際機関、研究機関、民間企業）の見解が交換されております。

結論

宇宙空間における武力紛争によるデブリ生成は、宇宙空間の長期的な持続可能性に対する深刻な脅威であり、将来の宇宙活動を著しく危険に晒す可能性がございます。現行の国際法、特に宇宙法と国際人道法は、このような行為を完全に規律し、責任を追及するには限界がございます。法の適用可能性については解釈の余地があり、特に武力紛争という特殊な状況下での責任の特定と追及は技術的・法的に極めて困難でございます。

この問題に対処するためには、国際社会は、武力紛争によるデブリ生成を明確に禁止または制限する新たな規範や行動規範の策定を急ぐ必要がございます。また、既存の国際法の関連規定（特に宇宙条約第IX条や損害責任条約）の解釈を、デブリ生成リスクを低減する方向で明確化することが求められます。宇宙空間における軍事活動の透明性を高め、誤算によるエスカレーションを防ぐための信頼醸成措置の強化も不可欠でございます。

武力紛争によるデブリ生成の問題は、単なる軍事・安全保障上の問題に留まらず、宇宙空間という「共通の関心事」の環境保護と持続可能な利用に関わる全人類的な課題でございます。学術界は、引き続き法的・政策的な課題の分析を深め、建設的な提言を行っていく責務がございます。国際社会全体が協力し、この増大するリスクに対して、法的・政策的な対策を講じることが強く求められております。